代表 大崎大地のメッセージ

一般社団法人 大崎大地

 わたしは長年、この国のギャンブル依存症問題に取り組んで参りましたが、ギャンブル以外の依存症問題も深刻であることに気付かされました。

 2014年9月に、厚労省担当の精神科医等が疑いのあるギャンブル依存症者536万人、IT依存症者421万人、アルコール依存症者109万人との発表がありました。
この発表で依存症問題の深刻さを改めて認識し、断じて放置してはならないという思いから予防と克服そして撲滅のための本格的な取り組みが必要と考えるようになりました。

 依存症には、薬物依存症や処方薬依存症などもあります。また、規制も無く野放し状態のインターネット、スマホ、アニメ、ゲームなどへの依存は、映像ドラックとも言われ、大人はもちろんのこと子供たちの脳を破壊し成長過程にも悪影響を及ぼし、社会適応能力の低下や引きこもりなどの原因も考えられ深刻です。
他には、電磁波過敏症などもあります。これら多くの生活密着型ともいうべき依存症の健康被害は深刻です。しかしながら予防や規制は勿論のことですが克服のためのシステムも確立されていないのが、この国の現状です。

 私は、この国が抱える生活密着型依存症の予防と克服のための活動ができる機関が必要と考え「一般社団法人大崎大地」を設立することにしました。生活基盤、価値観、仕事や学業、家族や友人などの人間関係を犠牲にしても依存を続ける症状は、世界保健機関(WHO)やアメリカ精神医学界。そして、我が国の精神科医等の指摘にもあるように、専門家による治療が必要な病気の一つにもかかわらず、当事者と家族などは依存症であることを自覚しておりません。そのため自覚の無いままに続けてしまい、中には健康も損ね自制心を失い、家族や信用など大切なものを全て失ってしまいます。
時には、離婚、犯罪そして最悪の場合、自殺にまで至るといったケースもあります。もちろん、立ち直りを期待した家族にも被害は拡大されます。多額のお金を失い、離婚などで家族の人間関係も崩壊し、先行き不安から精神病を発症する方もいます。家族の自殺という報告も受けます。

 こうした深刻な問題を解決するためには、依存症者の自己責任という誤った認識を取り止め専門家などによる対応(参加型対応)の必要性に気付くことが大切です。

一般社団法人大崎大地は、そのための活動を続けます。
皆様のご支援ご協力よろしくお願い申し上げます。